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耐震、制震、免震構造のそれぞれのメリット・デメリットとは?

地震の多い日本では、住宅を建てる際にも「耐震性能」が重視されます。では具体的に耐震とはどういうことなのか。制震や免震とはどう違うのか? それぞれの住宅のメリットやデメリットと併せて紹介していきます。

■耐震、制震、免震構造とは?

耐震、制震、免震というそれぞれの用語について、きちんと理解することから始めしょう。これらは、いずれも地震対策として建物に施されるものです。

まず、耐震構造とは柱や壁を強化することによって、建物自体の強度も高め、「揺れに耐える構造」のことです。

次に、制震構造。これは、おもりやダンパーといった衝撃吸収装置を組み込むことによって、「揺れを吸収する」構造です。

最後に、免震構造ですが、地面と建物の間に装置を置いて、「揺れを建物に直接伝えないようにする」ものです。そのため、建物内の揺れは地面の揺れよりも小さくなります。

ここからは、耐震、制震、免震を施す場合の、それぞれのメリットやデメリットを紹介していきます。

■耐震・制震・免震構造のメリット
・建物本体の損傷を減らせる

それぞれの構造すべてにおいて建物本体の損傷を減らすことができることがメリットです。

耐 震構造は上記にあるように地震に耐える強い構造で建物を守ります。現在法律で定められている耐震の能力レベルを表す耐震等級3は、100年に一度発生する 地震の地震力の1.5倍の力に耐えられる強固で心強い構造です。強靭な構造で建物の倒壊、損傷を防ぎ、家に住まう家族の命を守ります。

次に制震構造は地震の揺れを制御する構造。マンションなどの高層住宅では高い階層の揺れを抑えるために導入されている事が多く有ります。また二度、三度と重ねて起こる余震による構造へのダメージを減らし、倒壊を防ぎます。

そして揺れを建物に直接伝えない構造となっている免震構造は揺れそのものを現象させることで建物の損傷を防ぎます。特殊な工事と機械を設置することで、地震の揺れそのものから家を分離させ、揺れを現象させることで家の構造を守る事ができます。

建物本体の損傷を減らすという意味で効果的なのは耐震<制震構造<耐震構造となっています。

■耐震・制震・免震構造のデメリット

・費用が高額となってしまう

良いことばかりに見える、それぞれの構造ですが、デメリットもあります。最大の欠点は 地震による被害を抑えようとするほど費用がかかること。コスト面では耐震<制震<免震と上がっていきます。

現在、一般的な日本の住宅に採用されているのは耐震構造ですが、その理由はコストによるところが大きいのです。例えば、免震構造は非常にメリットの多い優れた構造ですが、その装置自体がまだまだ高価であり、住宅への採用は始まったばかり。

あ くまでも一般的なメーカーの目安ですが、制震構造を採用しようとすれば、耐震構造の住宅を建てる際と比較して100万円ほど高額になってくる場合がありま す。また、ハウスメーカーによっては制震構造を採用していないところもあります。制震住宅を建てたいという場合は、まず扱っているハウスメーカーや工務店 を探すところから始めることになります。

免震構造となるとさらに高額で、耐震構造と比較すると約10万/坪ほども高くなってしまう場合があります。また、制震住宅よりさらに扱っているメーカー/工務店は少ない状況です。

・敷地をいっぱいに使えない

制震や免震の場合、建物自体が揺れによって動くような構造を持っているので、その分のスペースを確保しておく必要があります。また、それに合わせた配管も考えておかなければなりません。

そのため、土地の形状によっては、敷地の建ぺい率をフルに使って家を建てることができなくなる=家の中が狭くなってしまうというデメリットが発生することも覚えておきましょう。

■耐震、制震、免震構造のまとめ

さまざまな構造をご紹介してきましたが、日本では大地震が起きる度、
耐震基準の見直しが行われ、その基準に沿った現在の住宅では簡単に倒壊しない構造が義務づけられています。それは日本が地震大国であることから。

古くから地震による被害は伝承されてきていますし、それに頼らずとも「阪神淡路大震災」、「東日本大震災」、「平成28年熊本地震」など、日本人であれば誰しもその怖さは知るところ。

その地震にさらなる備えとして、耐震・制震・免震構造などによる家作りを行い、災害に対しての被害を最小限に抑えることが必要です。

予算との兼ね合いもありますし、考え方の違いもありますので一概には言えませんが、家作りを考えた際のひとつの基準に、地震対策を入れておくことは忘れないようにしてください。

将来起こるかもしれない地震に備え、地震対策に予算を振り分けられればベストですね。

監修者情報

アクティエ

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建設業許可番号一般建設業許可 許可番号 国土交通大臣許可(特-1)第25561 号