【東京で家を買う】年収の目安やおすすめエリア、購入する際のリスクや注意点を解説

「東京で家を買いたいけど、やっぱり費用が高いのかな？予算内で満足できる家を建てたい」とお考えの方へ。

東京の地価は全国的に見ても高いため、家を購入すると費用は高額になりがちです。

しかし、東京はエリアによって土地の取得費が異なるため、うまく土地を選ぶと費用を抑えられます。

今回は、東京で家を買える年収や予算別の購入シミュレーション、おすすめのエリアなどを紹介します。

東京で家の購入を検討している方は、最後までご覧ください。

• 東京で家を買える年収、予算別の購入シミュレーションを解説します。
• 東京で家を買うのにおすすめのエリアを紹介します。
• 失敗しない東京のマイホーム購入の手順を解説します。

 

 

東京で家を買える年収｜予算別の購入シミュレーション

ここでは、東京で家を買える年収について、予算別の購入シミュレーションを解説します。

 

・無理なく購入できる年収と物件価格の目安

・世帯年収500〜700万円で狙えるエリア

・世帯年収800〜1,000万円で検討できる選択肢

 

東京で家の購入を検討中の方は、参考にしてみてください。

無理なく購入できる年収と物件価格の目安

無理なく購入できる年収と物件価格の目安を押さえておくと、東京での物件探しをスムーズに進められます。

住宅ローンの借入可能額は一般的に年収の5〜7倍が目安で、頭金として物件価格の10〜20%を用意できると月々の返済負担を抑えやすくなります。

東京の物件価格は全国平均と比べて高く、頭金の準備が不十分だと借入額が増えて返済が重くなる恐れがあります。

 

世帯年収	借入可能額の目安	物件価格の目安
400万円	2,000〜2,800万円	2,500〜3,500万円
600万円	3,000〜4,200万円	3,500〜5,000万円
800万円	4,000〜5,600万円	4,500〜6,500万円
1,000万円	5,000〜7,000万円	6,000〜8,000万円

 

頭金の準備状況や月々の返済額だけでなく、教育費や老後の資金計画なども踏まえて予算を設定しましょう。

【関連コラム】：東京の住宅価格、いくらで建てられる？平均的な相場や推移、価格を抑える方法やQ&Aまでご紹介

世帯年収500～700万円で狙えるエリア

世帯年収500〜700万円の方は、予算3,500〜5,000万円を目安に物件を探してみてください。

予算内で選べるエリアは、以下のとおりです。

 

・葛飾区・足立区・江戸川区（23区東部）

・北区・板橋区（23区北部）

・八王子市・立川市（多摩エリア）

23区東部・北部や多摩エリアは都心と比べて地価が低く、同じ予算でも広い家を建てやすい点が魅力です。

世帯年収800～1,000万円で検討できる選択肢

借入可能額の目安が5,000〜7,000万円程度になる世帯年収800〜1,000万円の方は、選べる物件の幅が広がります。

23区内の新築マンションの購入、世田谷区や杉並区といった23区西部の一戸建て購入も選択肢に入ってきます。

注文住宅を希望する場合も、デザインや性能にこだわった家づくりが可能です。

東京で家を買うのにおすすめのエリア｜坪単価の目安も解説

ここでは、東京で家を買うのにおすすめのエリアを紹介します。

 

・費用を重視する場合は23区東部・北部・多摩エリア

・住環境と価格のバランスが良好な23区西部・南部

・資産性を重視する場合は都心3区・6区

 

それぞれ詳しく見ていきましょう。

【関連コラム】：【東京で注文住宅を建てる】費用相場、利用できる補助金などを紹介

費用を重視する場合は23区東部・北部・多摩エリア

費用を重視する方には、23区東部・北部がおすすめです。

新宿区や渋谷区といった都心と比べて土地相場が低いため、同じ予算でも広い家を購入しやすくなります。

エリア別の坪単価の目安は、以下のとおりです。

 

エリア	主な地域	坪単価の目安
23区東部	葛飾区・江戸川区・台東区	約120〜380万円
23区北部	板橋区・北区	約160〜220万円
多摩エリア	八王子市・町田市・立川市	約40〜220万円

 

参考：東京都財務局｜令和7年地価公示価格（東京都分）

より費用を抑えたい方は、坪単価が比較的安い多摩エリアを検討してみてください。

住環境と価格のバランスが良好な23区西部

世田谷区や杉並区といった23区西部は、住環境と価格のバランスが良好です。

23区西部の坪単価の目安は、約150～240万円です。

公園や緑地が多く商業施設や医療機関も充実しているため、子育て世代に人気があります。

資産性を重視する場合は都心3区・6区

資産性を重視する方には、都心3区（千代田区・中央区・港区）と都心6区（渋谷区・新宿区・文京区を加えた6区）がおすすめです。

坪単価は約340～1,000万円超と高水準ですが、将来的な売却や住み替えの際に価値が落ちにくい傾向があります。

都心エリアの需要は安定しており、売却を検討した際にもスムーズに取引が進みます。

失敗しない東京のマイホーム購入5つの手順

ここでは、失敗しない東京のマイホーム購入の手順を5つ解説します。

 

・手順1：ライフプランと資金計画を基に予算を決める

・手順2：譲れない条件と妥協できる点をご家族で話し合う

・手順3：情報収集を始めて気になる住宅会社をリストアップする

・手順4：災害リスクや周辺環境などに考慮して土地を探す

・手順5：依頼する住宅会社を決める

 

手順を1つずつ確認しながら、マイホーム購入を着実に進めていきましょう。

手順1：ライフプランと資金計画を基に予算を決める

最初に、ライフプランと資金計画を基に予算を決めましょう。

お子様の教育費や老後の生活費など、住宅購入以外の支出も含めて家計全体を見渡すと、無理のない返済額が見えてきます。

頭金の額や繰り上げ返済の計画なども整理してから物件探しを始めると、予算オーバーのリスクを避けやすくなります。

【関連コラム】：無理なく返済！ 資金計画のポイントチェック！

手順2：譲れない条件と妥協できる点をご家族で話し合う

予算を決めたあとは、家の購入において譲れない条件と妥協できる点をご家族で話し合ってみてください。

ご家族の希望をすべて叶えようとすると予算オーバーになる恐れがあるため、優先順位を事前に整理しておくことが大切です。

話し合いで確認したい点は、以下のとおりです。

 

・通勤や通学のアクセス

・物件タイプ（一戸建てやマンションなど）

・部屋数やリビングの広さ

・収納スペース

・家の性能（耐震性能・断熱性能など）

 

条件を整理してから住宅会社に相談すると、ご家族の希望に合う提案を受けやすく、打ち合わせもスムーズに進みます。

手順3：情報収集を始めて気になる住宅会社をリストアップする

住宅会社によって得意なデザインや工法が異なるため、情報収集を始めて気になる会社をリストアップしましょう。

具体的には、以下の方法で情報を集めます。

 

・住宅会社のWebサイトで施工事例を確認する

・住宅展示場や見学会でデザインの雰囲気を体感する

・口コミや評判サイトでアフターサービスや施工の品質を調べる

 

複数の会社を比較したうえで、ご家族の希望に合う家を建てられそうな住宅会社を選びましょう。

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手順4：災害リスクや周辺環境などに考慮して土地を探す

気になる住宅会社をリストアップしたあとは、災害リスクや周辺環境に考慮しながら土地を探します。

国土交通省が公開するハザードマップで浸水想定区域や土砂災害警戒区域を確認し、地盤の強さも調べておくと安心です。

また、騒音や日当たりといった周辺環境も、実際に現地を訪れて確認することが購入後の後悔を避けるポイントです。

手順5：依頼する住宅会社を決める

依頼する住宅会社は価格だけでなく、提案内容や担当者との相性、アフターサービスの内容も含めて総合的に判断しましょう。

また、標準仕様に含まれる設備や保証期間の違いにも注目すると、表面的な価格だけではわからない家の価値を見極めやすくなります。

信頼できる住宅会社を選び、ご家族が満足できる家を購入しましょう。

 

東京で一軒家を建てたい方は、actie（アクティエ）までお気軽にお問い合わせください。

家の購入費やデザイン、土地選びや資金計画まで相談にお応えします。

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東京で家を買う際のリスクや注意点

最後に、東京で家を買う際のリスクや注意点を解説します。

 

・買ってはいけない建売住宅や土地の特徴

・住宅ローン破綻を防ぐためにランニングコストを計算する

・将来の売却・住み替えのしやすさを考慮しておく

 

家を購入してから後悔しないためにも、リスクや注意点を押さえておきましょう。

買ってはいけない建売住宅や土地の特徴

買ってはいけない建売住宅や土地は、購入前に見抜ける共通の特徴があります。

以下の特徴に当てはまる物件や土地は、慎重に検討することをおすすめします。

 

・浸水想定区域や土砂災害警戒区域に指定されている

・地盤調査の結果が公開されていない

・築年数が古く耐震基準を満たしていない

・周辺道路が狭く緊急車両が入りにくい

・売り急いでいる様子があり価格が相場より極端に安い

価格の安さだけに注目すると、あとから修繕費や建て替えの費用が発生する恐れがあるため、注意が必要です。

気になる物件は必ずハザードマップで災害リスクを調査し、安心して暮らせる土地を選びましょう。

住宅ローン破綻を防ぐためにランニングコストを計算する

毎月の返済額だけでなく、ランニングコストも含めて総支出を計算しておく必要があります。

購入時の費用だけを見て予算を組むと、入居後の出費が想定を上回り、住宅ローン破綻のリスクが高くなります。

主なランニングコストは、以下のとおりです。

 

・固定資産税・都市計画税：10〜30万円/年

・管理費・修繕積立金：2〜4万円/月（マンションの場合）

・火災保険・地震保険：5〜15万円/年

・外壁・屋根などのメンテナンス費：10〜15年ごとに100〜200万円

月々の返済額にランニングコストを加えて支出を計算し、手取り収入の20〜25%以内に収まるかを確認してみてください。

この範囲に収まると、余裕のある資金計画を立てやすくなります。

将来の売却・住み替えのしやすさを考慮しておく

ライフステージの変化により、購入した家を売却して住み替えるケースは少なくありません。

将来の売却・住み替えのしやすさを考慮しておくことは、長期的な資産形成につながります。

売却・住み替えのしやすさに影響する主な要素は、以下のとおりです。

 

・駅からの徒歩分数

・沿線の利便性

・エリアの将来的な開発計画

・物件の管理状態

特に、東京は駅徒歩10分以内の物件の流動性が高く、売却時に買い手がつきやすい傾向にあります。

購入時の条件だけでなく、売却時の条件も想定したうえで住むエリアや物件を選びましょう。

まとめ｜東京で家を建てるならactieにお任せ

【事例詳細】：子育て世代に寄り添う、ホテルライクな空間と機能性を兼ね備えた住まい

最後にもう一度、東京で家を買う際のポイントをまとめます。

 

・住宅ローンの借入可能額は年収の5〜7倍が目安

・費用を抑えたい場合は23区東部・北部や多摩エリアが候補

・住環境と価格のバランスが良好なのは23区西部

・資産性を重視する場合は都心3区・6区がおすすめ

・ランニングコストを含めた総支出が手取り収入の20〜25%以内に収まるか確認する

東京でのマイホーム購入は、土地選びと資金計画、住宅会社選びの3つをバランスよく進めることが、満足のいく家づくりにつながります。

本記事を参考に、東京のどこに家を買うかご家族と話し合ってみてください。

 

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