
「地震で倒壊しない家」とは、どのような家なのでしょうか。
実際に震度7の揺れを受けても倒れなかった家には、建てられた年代と耐震性能に共通点があります。
本記事では、2016年熊本地震と2024年能登半島地震の調査結果から倒れなかった家の特徴と倒れた家の原因を確かめ、2026年熊本地震の速報調査で報告された被害の特徴も紹介します。
過去の調査結果から、倒壊や損傷のリスクを抑える家づくりのポイントを確認しましょう。
- 熊本地震と能登半島地震では、2000年以降の基準で建てた木造住宅の倒壊は2.2%と0.7%にとどまりました
- 耐震等級3の木造住宅は、2つの地震で倒壊・大破がありませんでした
- 2000年以降の家で倒れた例には、接合部や壁の配置、地盤の変状などの原因がありました
- 倒れないだけでなく住み続けるには、繰り返しの揺れへの備え(制震など)も効果があります
3つの地震で倒れなかった家|2000年以降の基準と耐震等級3の木造住宅

2016年熊本地震と2024年能登半島地震の調査では、2000年以降に建てられた木造建築物の倒壊・崩壊の割合はそれ以前の建物より低く、調査対象の耐震等級3の木造住宅では倒壊が確認されませんでした。
3つの地震の調査結果(2026年熊本地震のみ、詳細は調査中)をまとめると、次のとおりです。
※年代別の数値は、それぞれの調査対象における木造建築物の倒壊・崩壊率です。調査地域や受けた揺れが異なるため、地震間の数値は単純には比較できません。
| 地震 | 旧耐震(1981年5月以前) | 1981〜2000年 | 2000年以降 |
耐震等級3
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| 2016年 熊本地震(益城町中心部) | 28.2% | 8.7% | 2.2% |
16棟中14棟が無被害、2棟が軽微・小破
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| 2024年 能登半島地震 | 19.4% | 5.4% | 0.7%(608棟中4棟) |
19棟中18棟が無被害、1棟が軽微〜中破
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| 2026年 熊本地震 | 調査中(築45年超と推定される住宅に倒壊が集中) | 調査中 | 調査中(比較的新しい建物の多くは外観上大きな被害なし) | 調査中 |
(1)2016年熊本地震|震度7が2回でも耐震等級3の住宅は大きな損傷なし
2016年の熊本地震では、4月14日と16日に震度7が2回観測されました。
地震後に行われた益城町中心部の調査では、旧耐震の木造建築物の倒壊・崩壊が28.2%あったことに対して、2000年以降に建てられた建物では2.2%に収まっています。
また、住宅性能表示制度で耐震等級3を取得していた住宅は16棟あり、14棟が無被害、残りの2棟も軽微・小破にとどまりました。
〈参考〉国土交通省 住宅瑕疵担保履行制度の新たな展開に向けた研究委員会 第5回 配布資料(「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書のポイント)
(2)2024年能登半島地震|2000年以降の木造建築物の倒壊は0.7%
2024年の能登半島地震でも最大震度7が観測され、日本建築学会で対象エリア全ての建物を調べる調査(木造4,909棟)が行われました。
旧耐震の木造建築物の倒壊・崩壊は19.4%、1981〜2000年は5.4%、2000年以降は0.7%(608棟中4棟)で、耐震等級3を取得した木造住宅19棟は1棟が軽微から中破の被害、それ以外は無被害でした。
〈参考〉国土交通省 令和6年能登半島地震における建築物構造被害の原因分析を行う委員会 最終とりまとめを公表します
(3)2026年熊本地震|倒壊は築45年を超えた住宅に集中
2026年7月28日、熊本県熊本地方を震源とするマグニチュード7.1(暫定値)の地震が発生し、宇城市と氷川町で震度7が観測されました。
熊本県の住家被害は、全壊2,408棟、半壊7,802棟、一部破損59,384棟と報告されています(10月5日時点の消防庁情報)。
国土技術政策総合研究所と建築研究所の速報(2026年8月31日)では、築年数がおおむね45年を超えると推定される木造住宅や納屋の倒壊が多数確認された一方で、比較的新しい建物の多くには外観上大きな被害は見られませんでした。
耐震等級ごとの被害の分析は、日本建築学会の調査と合わせて進められている段階で、現時点では結果は公表されていません。
〈参考〉国総研 令和8年熊本地震による木造建築物の被害調査報告(速報)
2000年以降の家でも倒れた原因とは

ご紹介したとおり、新耐震基準の家でも倒れた例はあります。
調査では、接合部や壁の配置が基準を満たしていなかった例や、地盤の変状が影響した例が確認されています。
接合部の仕様や、壁の配置のバランスが不足していた
2000年以降の基準で建てた家が倒れた原因を、2つの地震の調査で整理すると、次のとおりです。
| 地震 | 倒壊した家 | 原因 |
| 2016年 熊本地震 | ・2000年6月以降に建てた木造7棟 |
・現行の基準を満たしていない接合部:3棟
・著しい地盤の変状:1棟 ・震源や地盤の特性による局所的に大きな揺れの可能性:3棟 |
| 2024年 能登半島地震 | ・2000年以降に建てた木造4棟 |
・図面を確認できた2棟は、壁をバランスよく配置する規定を満たしていなかった
・そのうち1棟は、壁の量の規定も満たしていなかった |
断層のずれや地盤の変状で、建物が傾いた
2026年の熊本地震では、日奈久断層の地表に現れたずれの近くで、建物の上の部分の損傷ではなく、周りの地盤の変状によって大きく傾いた住宅が確認されました。
建物の強度を高めても、支える地盤が動くと被害を防ぎきれないケースはあるため、土地選びと地盤調査も耐震性と同程度に重要であることがわかります。
一度被災して直した家が、次の地震で倒れた
2026年熊本地震の調査では、築80年以上とされる木造住宅のうち、2016年の熊本地震で被害を受けて増築・改築した建物が、今回の地震で倒壊した例が確認されました。
目に見える部分を補修しても建物の耐震性が元に戻るとは限りません。被災した後は、耐震診断で構造の状態を確かめてから住み続けるかを判断しましょう。
倒れた家の原因から、接合部や壁の配置を構造計算で確かめること、地盤まで含めて土地を選ぶこと、といった対策が震度7に耐える家の前提だと分かります。
具体的な対策として、耐震性について第三者機関からの評価・確認を受ける「耐震等級3」が具体的な対策になります。
これから家づくりを始めるなら、耐震等級3が標準仕様であるactieの家がおすすめです。
倒れないだけでなく住み続けられる家へ|繰り返しの揺れへの備え

地震の発生後に生じる経済的負担を抑え、ご自宅で暮らし続けるためには、倒壊を防ぐ耐震に加えて、繰り返しの揺れによる損傷の蓄積を抑える備えも必要です。
倒壊しなくても、住めなくなる家がある
2026年の熊本地震では、熊本県の住家被害のうち全壊は2,408棟でした。
一方で、半壊と一部破損は合わせて6万7,000棟を超え、倒壊を免れても傷んだ家のほうがはるかに多くありました。
国の調査でも、外観上は被害がなくても、内装材に被害があった住宅が確認されています。
家が無事であれば自宅で過ごす「在宅避難」を選べますが、壁や床が傷んだり水まわりが使えなくなったりすると、自宅にとどまることは難しくなります。
自宅を修復する場合も、災害救助法による住宅の応急修理は半壊以上で1世帯あたり75万7,000円以内、準半壊で36万7,000円以内とされ、対象は居室や炊事場、便所など日常生活に必要な最小限度の部分に限られますので注意が必要です。
住み続けるための本格的な修理は自己負担になりやすく、工事が終わるまで仮住まいが続くこともあります。
1回の揺れに耐えるだけでなく、何度揺れても傷みにくく、地震の後もそのまま暮らせる家にする意識が大切です。
耐震等級3を土台に、制震ダンパーで揺れを抑える
耐震で建物の倒壊を防ぎ、制震装置で揺れのエネルギーを吸収して損傷を減らすという組み合わせが、繰り返しの地震への備えになります。
こうした特徴を持つ家を建てる例としてactieは耐震等級3と長期優良住宅の基準を標準とし、一般的な無垢材の約1.5倍の強度があるLVL構造材と、立ち上がり高さ430mm・幅200mmのベタ基礎、床梁と床合板を一体にした剛性の高い床を採用しました。
オプションの制震ダンパーは特殊な粘弾性ゴムで揺れを熱に変える仕組みで、劣化促進試験では60年後の性能変化が10%以下とされています。
倒れない強さと、地震の後も暮らし続けられる備えの両方が、震度7に備える家の条件です。
耐震等級3の構造に制震ダンパーを組み合わせ、地震による損傷やその後の修理負担を抑える備えを検討したい方は、actieの家の構造と制震の仕様をご覧ください。
地震で倒れなかった家に関する疑問と回答

地震で倒れなかった家について、よくある疑問にお答えします。
Q:築年数が古い家は、地震で倒れやすいですか?
A:ご紹介したいずれの地震でも、旧耐震(1981年5月以前)の木造住宅で倒壊が多く見られました。
ただし、古い家でも被害が小さかった例もありますので、まずは耐震診断で今の性能を確かめることから始めましょう。
建て替えと耐震改修については、診断の結果と費用を比べて判断します。
【関連コラム】:【耐震リフォーム】費用相場やメリット、使える補助金・減税制度を紹介
Q:耐震等級3なら、震度7でも絶対に倒れませんか?
A:熊本地震と能登半島地震の調査では、耐震等級3の住宅に倒壊はありませんでしたが、能登半島地震では19棟中1棟が軽微から中破の被害を受けました。
ただし、地盤の変状や想定を超える揺れまで含めると「絶対」とは言い切れません。
最低限の基準よりも耐震性が高い、「耐震等級3・制震装置」といった仕様を取り入れることで、安心感を高められます。
まとめ|地震で倒れなかった家に学ぶ、震度7に備える家づくり

地震で倒れなかった家には、新しい基準で建てられ、高い耐震性能を備えているという共通点がありました。
ただし、地盤の特徴や間取りによって必要な対策は変わります。
構造計算と地盤調査を行い、地震の後の暮らしまで考えて提案できる会社に相談することが大切です。
震度7への備えを考えたい方は、耐震等級3が標準仕様で制震装置の導入にも対応でき、土地探しから家づくりを始められる、actieにご相談ください。










